認知症予防教室とは？内容やプログラム、選ぶ際の4つの注意点を解説

「最近、親が家から出なくなった」「そろそろ認知症が心配だから、予防教室にでも通ってもらいたい」

そう考えて、認知症予防教室について調べている方は多いのではないでしょうか。

とはいえ、教室で何をするのか、どこで探せばよいのか、そもそも親が行きたがるのかと、疑問や不安も出てくるものです。

この記事を読めば、認知症予防教室で行われる内容や費用・対象者を理解したうえで、親が住む地域で教室を探せるようになります。本人が「行ってみようかな」と思える誘い方や、参加を嫌がった場合の代わりの取り組みまで紹介しますので、親が無理なく外に出るきっかけをつくる参考にしてください。

認知症予防教室のプログラムは、「頭を使う活動」「体を動かす活動」「学ぶ時間」などに分けられます。

ウォーキングやダンスといった有酸素運動、筋力トレーニングの他に、簡単な計算プリント、間違い探し、トランプや麻雀といったゲームなどが取り入れられているようです。

認知症予防教室の対象は、主にその市区町村に住む高齢者です。

ただし、対象年齢や条件は教室によって異なるため、「うちの親は通えるだろうか」と迷ったら、募集要項を確認すると安心です。

自治体が開催する介護予防教室では、65歳以上を対象とするものが多く見られます。一方で、60歳以上としているところ、要支援・要介護認定を受けていない人に限定しているところ、逆に年齢を問わず誰でも参加できる集まりもあります。

認知症予防教室に参加したからといって、認知症の発症を防げるわけではありません。この点は、親に勧める前にぜひ知っておいてほしいところです。

政府が2019年にまとめた認知症施策推進大綱でも、「予防」とは「認知症にならない」という意味ではなく、「認知症になるのを遅らせる」「認知症になっても進行を緩やかにする」という意味だと説明されています。教室に通うことは、この「遅らせる」ための取り組みのひとつという位置づけです。

認知症について信頼できる情報を、専門職から得られることが挙げられます。

インターネットで検索すると「これを食べれば防げる」といった真偽のはっきりしない情報も目に入りますが、教室では保健師や管理栄養士が公的な指針に基づいて説明してくれる場合もあります。高血圧や糖尿病、喫煙、運動不足といった認知症のリスクを高める生活習慣を、本人が自分の言葉で理解できる点は大きいでしょう。

家族にとっての利点は、親と共通の前提ができることです。家族が一緒に参加できる回を設けている教室もあり、同じ話を聞いておけば「減塩したほうがいいらしいね」と自然に話題にできます。

生活のなかに、「覚える」「考える」「話す」場面を定期的に組み込めることもメリットのひとつです。

一人暮らしや高齢夫婦のみの世帯では、一日中テレビを見て過ごし、誰とも話さない日が続くことも珍しくありません。教室に通えば、週に1回でもそうした時間が確保され、生活に変化がつきます。「昨日の教室で何をした」と家族に話す機会も生まれるでしょう。

ただし、脳トレを含む認知トレーニングについては、WHOが2019年に公表した認知機能低下および認知症のリスク低減に関するガイドラインで、身体活動ほど強い推奨にはなっていない点に注意が必要です。

外出の予定が生活のなかに生まれることもメリットです。家族から見て、変化を実感しやすいのがこの点かもしれません。

「火曜日は教室の日」と決まっていれば、その日は着替えて家を出ることになります。閉じこもりがちだった親にとって、この定期的な外出そのものが生活リズムをつくります。同年代の参加者と天気や孫の話をするうちに顔なじみができ、楽しんでいた趣味や地域活動に復帰するきっかけになることもあるでしょう。

参考として、神奈川県松田町でおこなわれた研究では、通いの場への参加者では、参加していなかった人と比べて、その後のもの忘れの発生リスクが44％低かったと報告されています。

親が住んでいる市区町村のホームページや広報誌を確認しましょう。

「◯◯市 介護予防教室」「〇〇区 通いの場」のように地域名と組み合わせて検索すると、高齢福祉課や健康推進課が案内している教室の一覧にたどり着けます。介護予防事業として開催されているものが多く、広報誌の後半に参加者募集の告知が載っていることも少なくありません。

なお、費用や開催頻度は自治体によって異なります。無料のものから1回数百円程度のものなどあるため、募集要項の細かい部分まで目を通しておくと安心です。

ホームページだけでは分からない情報を集めたいときは、地域包括支援センターに相談する方法があります。

地域包括支援センターに問い合わせれば、地域の通いの場や住民主体の活動について情報を得られる場合があります。

担当区域が住所ごとに決まっているため、「〇〇市 地域包括支援センター」で検索し、実家の住所を管轄するセンターを確認しましょう。

自治体の教室が親の希望に合わない場合は、民間の選択肢に目を向けてみましょう。

カルチャースクールやフィットネスクラブ、民間の介護予防サービスなどにも、高齢者向けのプログラムがあります。「シニア体操教室 〇〇市」「高齢者 教室 〇〇駅」のように、地域名と組み合わせて検索してみてください。

ピアノや合唱、書道、園芸など、本人が興味を持てる活動から探す方法もあり、「認知症予防」という看板がないほうがかえって誘いやすい場合もあります。

本人が「やってみたい」と思える内容かどうかを確認しましょう。

教室の内容は体操、音楽、園芸、調理、手芸など多岐にわたります。昔から歌が好きな親であれば、合唱を取り入れた教室のほうが計算プリント中心の教室より長続きするでしょう。

ここで気をつけたいのが、家族が「良さそう」と感じた教室を選んでしまうことです。候補を2〜3つ挙げて本人に見せ、選んでもらう形にすると、納得感を持って通い始められるはずです。

通うこと自体が負担にならないかを確認する必要があります。

自宅から徒歩や公共交通機関でどのくらいかかるか、坂道や階段はないか、バスの本数は十分かといった点は、募集要項だけでは分かりません。一度、実際のルートを一緒に歩いてみるとよいでしょう。

また、週2回の教室は生活のリズムをつくりやすい一方、通院や家事と重なると負担になる可能性があります。送迎の有無や、一人で行き来できる場所かどうかもあわせて確認してみてください。

一人で参加しても居心地よく過ごせる環境かどうかも、教室選びの重要なポイントです。

長く続いている教室では、参加者同士のグループができあがっていることがあります。見学の際は、一人で参加している人がいるか、初参加の人に声をかける雰囲気があるかを見ておきましょう。

スタッフが参加者の様子に目を配り、輪に入れていない人にフォローを入れているかどうかも判断材料になります。

教室が終わったあとの受け皿についても、確認すべきポイントです。

自治体の介護予防教室には、「全10回」「3か月コース」のように期間が決まっているものが少なくありません。終了後に自主的なサークル活動や住民主体の集まりにつながる仕組みがあるか、募集要項や説明会で確認しておきましょう。

また、教室で覚えた体操や脳トレを自宅でも続けられるかという視点も持っておくと安心です。

意識したいのは、「認知症予防のために行こう」という誘い方を避けることです。

本人からすると「自分は認知症になりかけていると思われている」というメッセージに受け取れます。「まだそんな年じゃない」「私はボケていない」と反発されてしまうと、その後どんな教室を紹介しても耳を貸してもらえなくなるでしょう。

「最近運動不足だから一緒に体を動かさない？」「面白そうな教室を見つけたんだけど」といった別の切り口で伝えてみてください。

本人の趣味やこれまでの経験につながる教室を探すことも重要です。

長く裁縫をしていた人なら手芸を取り入れた教室、合唱団にいた人なら音楽のプログラムというように、過去の得意分野と結びつけると「行ってみようかな」という気持ちが生まれやすくなります。

本人が楽しめそうかどうかを優先するほうが、結果的に長く通えるものです。

本人が嫌がる場合は無理に通わせないようにしましょう。

家族としては心配のあまり説得を重ねたくなりますが、押し切って参加させても、本人が乗り気でなければ長続きしません。

まずは「なぜ嫌なのか」を聞いてみてください。「知らない人ばかりで気を遣う」「送り迎えが面倒」「大勢が苦手」など、理由が分かれば、少人数の教室に変える、自宅近くの集まりを探すといった対策も立てられます。

自治体が開催する介護予防教室では、65歳以上を対象としているものが多く見られます。

ただし、60歳以上としている自治体や、年齢を問わず誰でも参加できる集まりもあり、条件は地域によってさまざまです。募集要項を確認するか、地域包括支援センターに問い合わせてみてください。

多くの教室は、一人での参加を前提に運営されています。

実際に一人で通っている参加者も少なくありません。不安がある場合は、見学や体験参加から始める、初回だけ家族が付き添うといった方法で、少しずつ慣らしていくとよいでしょう。

無理に参加させず、まずは理由を聞くことから始めてみてください。

「知らない人ばかりで気を遣う」「時間が合わない」など、理由が分かれば別の教室や活動に切り替えられます。教室にこだわらず、一緒に散歩をする、家で楽しめる知的活動を取り入れるといった方法でも、生活に活動と交流を増やすことは可能です。

認知症予防教室は、頭と体を使う機会と人とのつながりを、地域のなかで同時に得られる場です。通えば認知症を防げると保証されたものではありませんが、閉じこもりがちな親にとって、外出の予定ができること自体に価値があります。

大切なのは、効果がありそうな教室を探すことではなく、本人が続けられる教室を一緒に選ぶことです。まずは親が住む市区町村のホームページか、地域包括支援センターに電話をかけるところから始めてみてはいかがでしょうか。

教室に参加するようになったら、「今日は教室に行った」「こんな話をしてくれた」など、小さな変化も家族で共有しておくと安心です。

離れて暮らす家族同士でこうした情報を共有する手段のひとつが、ベルコメンバーズアプリです。小さな変化を残しておくと、次に何を提案するかを考えるときの手がかりにもなるでしょう。