老人ホームは、高齢者なら誰でも入居できるわけではなく、一定の要件を満たす必要があります。

 

入居要件は、特別養護老人ホームや介護老人保健施設など、施設の種類によって異なりますので、老人ホームへの入居を検討している場合は、要件の詳細をきちんと把握しておきましょう。

 

今回は、老人ホームの「入居条件」を施設ごとに分かりやすくまとめました。

 

 

【一覧表】老人ホームの入居条件を徹底比較

 
老人ホームの施設ごとに、入居条件を一覧表にまとめました。

 

老人ホームの施設	入居条件
特別養護老人ホーム	要介護3以上（要介護1または2は特別な許可が必要）
介護老人保健施設	要介護1以上
介護医療院	要介護1以上
認知症高齢者グループホーム	要支援2以上
介護付き有料老人ホーム	要介護1以上（自立や要支援は施設によって受け入れの可否が異なる）
住宅型有料老人ホーム	要支援1以上
サービス付き高齢者向け住宅	年齢60歳以上の高齢者または年齢60歳未満で要介護認定を受けている人

 

上記を見ても分かるとおり、施設によって入居要件に大きな違いがあります。

 

要支援・要介護の認定を特に必要としない施設もあれば、一定の認定を受けていないと入居できない施設もありますので、利用者のニーズや状態に適した施設を選ぶことが大切です。

 

次節からは、老人ホームごとの詳しい入居要件と、施設の特徴をご紹介します。

 

特別養護老人ホーム

 

 
特別養護老人ホームとは、常時介護が必要で、在宅で生活することが困難な高齢者が入所する老人ホームです。

 

正式名称は介護老人福祉施設といい、要介護3以上の人が入居可能です。

 

特別養護老人ホームの目的は、入所者ができる限り在宅復帰できるよう支援することで、施設では入所者の入浴・食事といった日常生活の支援、機能訓練、療養上の世話などのサービスが提供されます。

 

主に自治体が補助金を出して建設し、社会福祉法人が運営する公的な老人福祉施設なので、他の施設に比べて費用が安めに設定されているところが特徴です。

 

そのぶん、入所希望者も多く、申し込みをしてもすぐに入所できないところもあります。

 

特別養護老人ホームには、従来型とユニット型の2つがあります。

 

「従来型」は昔からあるスタイルで、多数のスタッフが複数人の入居者のケアを行う集団ケアを採用しています。

 

従来型はさらに、2人～4人が1つの部屋で生活する多床型と、独立した個室型の2種類に分かれています。

 

「ユニット型」は介護環境をできるだけ自宅の生活空間に近付けたスタイルです。

 

ユニット1つにつき入居者は10人以下となっており、従来型と同じく、多床型と個室型に分かれています。

 

介護老人保健施設

 

 
介護老人保健施設とは、介護を必要とする人の自立を支援し、在宅生活への復帰を目指す施設のことです。

 

施設では看護や介護の他、リハビリテーションや、食事・入浴といった日常生活の支援サービスまで提供されます。

 

それぞれのサービスは医師や看護師、作業療法士、理学療法士などの専門スタッフが担当し、利用者ひとりひとりの状態や目的に合ったケアが行われます。

 

介護老人保健施設の入居条件は要介護1以上ですが、病状が安定していて入院治療の必要がなく、かつリハビリテーションを必要とする人に限られます。

 

特別養護老人ホーム同様、「従来型」と「ユニット型」の2タイプがあります。

 

介護医療院

 

 

介護医療院は、入院中の要介護者に対して、介護や機能訓練、生活支援などのサービスを提供する「病院」または「診療所」のことです。

 

要介護1以上が入所条件となります。

 

病院または診療所という性質上、医療設備が充実しており、医師や看護師も常駐しています。

 

充実した環境のもと、介護や生活支援と共に、看取りやターミナルケアなども行っているところが特徴です。

 

似たようなサービスを提供する施設に、介護療養型医療施設がありますが、こちらは2024年3月末に廃止される予定となっています。（※注1）

 

廃止後は、介護療養型医療施設に入所していた人が介護医療院に転院する可能性が高く、ニーズの高まりが予想されています。

 

[注1]厚生労働省「介護療養病床・介護医療院のこれまでの経緯」p3

 

認知症高齢者グループホーム

 

 

認知症高齢者グループホームとは、認知症の人を受け入れ、自立した生活が送れるように支援する施設のことです。

 

正式名称を認知症対応型共同生活介護といい、自宅に近いユニット型の環境下で、入所者同士コミュニケーションを取りながら、自立した生活を目指します。

 

入所者は自分で料理や洗濯などの家事を行いつつ、専門職員のケアを受ける仕組みになっています。

 

そのため、認知症高齢者グループホームに入所できるのは、ある程度自分で身の回りのことを行える人に限定されます。

 

入所の要件は、「認知症と診断」され、「要支援2以上の要介護認定を受けている」ことです。

 

ただし、重度の認知症の人や、寝たきりの生活を送っている人は、特別養護老人ホームなど他の施設への入所を検討する必要があります。

 

介護付き有料老人ホーム

 

 

介護付き有料老人ホームとは、介護スタッフが24時間常駐し、入所者の身の回りの世話をする施設のことです。

 

具体的には、介護や生活支援、健康管理、医療行為、食事、リハビリテーションなどのサービスが提供されます。

 

介護付き有料老人ホームは民間企業が運営しているため、施設によって提供されるサービスの種類や質が大きく異なります。

 

また、介護付き有料老人ホームには「介護専用型」と「混合型」の2種類があり、前者は要介護認定を受けていることが入所要件となります。

 

一方、混合型は要介護認定を受けている人だけでなく、自立している人や、要支援の人も利用可能です。

 

住宅型有料老人ホーム

 

 

住宅型有料老人ホームとは、入居者に対して「生活支援」や「介護サービス」を提供する施設のことです。

 

ホーム自体に介護士は在籍していないため、介護サービスを受けるときは近隣の介護事業所に依頼することになります。

 

受けたい介護サービスは自由に選択できるため、ニーズに合った支援を受けられるところが利点ですが、サービス料金は別途請求される点に注意が必要です。

 

医療行為も同様で、ホームによっては近隣の医療機関と提携しているところもあります。

 

入居要件は幅広く、要支援1以上の人から利用可能です。

 

また、施設によっては介護認定のない自立者の受け入れも行っているため、入所を検討する際は入所者の状態と、施設の受け入れ要件をしっかり確認する必要があります。

 

サービス付き高齢者向け住宅

 

 

サービス付き高齢者向け住宅とは、入所者にさまざまなサービスを提供することを目的とした施設です。

 

要介護認定を受けている人や認知症の人だけでなく、自立した生活を送れる人も入居の対象となります。

 

サービス付き高齢者向け住宅には一般型と介護型があり、後者は要介護度が高くても入居可能です。

 

サービス付き高齢者向け住宅は、主に入所者の安否確認と生活相談サービスを提供しており、スタッフが定期的に各部屋を巡回して安全を確認したり、買い物代行や病院の付き添いなど>を行ったりします。

 

施設内の設備や提供するサービスの内容、種類は施設によって異なり、初期費用や月額料金にも幅があるところが特徴です。

 

【まとめ】入居者のニーズに合った老人ホームを選ぼう

一言に老人ホームといっても、要介護度3以上の人のみ受け入れている「特別養護老人ホーム」から自立した人の入居も可能な「サービス付き高齢者住宅」まで、いろいろな種類があります。

 

それぞれ入居条件や受けられるサービス、施設内の設備などに違いがありますので、老人ホームへの入居を検討する場合は、入所者の状態やニーズに合った施設を選ぶことが大切です。

 

老人ホーム検索サイトでは、老人ホームをニーズや条件に応じて検索することができます。

 

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