老人ホームに一度入居した後、さまざまな理由で転居を検討する方は少なくありません。
入居した老人ホームにずっと住み続けなければならないという決まりはありません。
そのため、状況に応じて他の老人ホームへの転居を選ぶことはもちろん可能です。
この記事では、「老人ホームの転居」について解説します。
また、転居時のポイントについても紹介します。
老人ホームの転居は可能？
一度入居した老人ホームを退去し、別の老人ホームに入居することは多くの場合、認められています。
現状の老人ホームに不満があるときや、より良い環境で生活したいと感じるときは、思い切って転居を考えるのも大切です。
また、要介護度が変わるなど身体的な事情によって転居せざるを得ないケースもあるでしょう。
老人ホームの住み替えをすれば、理想的な環境で生活できるようになる可能性が高まります。
老人ホームの転居が必要な場合には、現状の問題点を整理したり情報収集をしたりと工夫するのが重要です。
それから、今後の体調の変化を考えながら、より充実したケアを受けられる老人ホームを探すことも大切なポイントです。
老人ホームの転居を検討するタイミング
老人ホームの転居を考える方の事情はさまざまです。
まずは、「別の老人ホームに転居する背景」や「そのタイミング」について考えていきましょう。
要介護度が変化したとき
要介護度が重くなったとき、または軽くなったときは老人ホームの転居が必要となる可能性があります。
老人ホームは介護を必要とする方が入居する施設なので、それぞれのホームには要介護度に応じた入居基準が設定されています。
要介護度が変化すると入居基準に合わなくなることがあるため、このような場合には転居が必要です。
病気やケガが進行したとき
身体的な不調が進んだときにも、別の老人ホームを探す必要が生じる可能性があります。
例えば、これまでかかっていなかった病気を発症したときは、より高度な医療ケアが必要です。
老人ホームでは病気のケアに対応できないと判断された場合、退去を求められることがあります。
このような場合には医療ケアに対応した老人ホームに転居するか、あるいは病院に入院することになります。
金銭面の事情が生じたとき
老人ホームの利用には費用がかかりますが、支払いが難しくなったときは転居などの対処を考える必要が生じます。
要介護認定を受けている方は介護保険サービスを使えるため、老人ホームでの生活の費用負担が多少は和らぎます。
しかし、要介護度が高くなると、それに伴って老人ホームの利用費用も高くなるのが一般的です。
老人ホームの費用を支払い続けるのが難しいと感じるときは、退去や転居を検討しましょう。
老人ホームに対する不満があるとき
入居した老人ホームに不満があるときや居心地の悪さを感じるときに転居を検討する方もいます。
老人ホームへの入居前には何度も説明を受け、見学をするケースがほとんどです。
しかし、実際に入居して初めて気づくこともたくさんあります。
事前の想定よりも生活が不便だったり、居室が狭く感じられたりする場合、老人ホームでの生活は次第にストレスになってしまいかねません。
老人ホームへの入居によって生活環境が変わると、多くの方は多少のストレスや負担を感じます。
しかし、生活上のストレスや精神的負担が度を超えている場合には、我慢し続けるのではなく転居を考えるのがおすすめです。
トラブルが起きたとき
老人ホームでは多くの入居者が共同で暮らしているため、時には人間関係のトラブルが起きることがあります。
他の入居者とすぐにケンカになってしまう、騒音が気になるなど、老人ホームで起きやすいトラブルはさまざまです。
中には、認知症の進行などが原因で他の入居者に嫌な思いをさせてしまい、結果的に老人ホームで孤立してしまうこともあるかもしれません。
また、施設スタッフとの相性が悪く、精神的なつらさを抱えてしまう方もいます。
このようなときは、問題解決のために転居を選ぶのも1つの方法です。
家族に事情があるとき
老人ホームに入居しているご本人の事情ではなく、ご家族の事情で転居を選ぶ方もいます。
例えばご家族が仕事の都合などで遠方に転居する場合には、入居者に必要な対応ができなくなる可能性があります。
また、ご家族が病気で入院するなど状況が大きく変わったときも、入居者への対応が難しくなるでしょう。
ご家族による面会やサポートが難しくなったときは、転居をはじめとしたより良い選択肢を模索する必要があります。
他の老人ホームへ転居するときの注意点
老人ホームの転居を考えるときは、以下のようなポイントに気を付けましょう。
- 返還される費用について確認しておく
- 原状回復費用を求められることがある
- 転居先の体制をチェックしておく
それぞれ詳しく解説します。
返還される費用について確認しておく
老人ホームの転居にあたっては、現在の施設からの返還金を受け取れることがあります。
返還金を受け取れるのは、老人ホームへの入居時に入居一時金を支払っていた場合に限られます。
入居後90日以内に解約をする場合にはクーリングオフが適用されるため、入居一時金を全額返還してもらうことが可能です。
反対に90日以上にわたって老人ホームで生活した場合には、老人ホームが定める計算方法にもとづいて費用が返還されます。
ただし、長期にわたって居住した場合には、入居一時金の償却が終わっており返還金がゼロになっている可能性も考えられます。
費用面の不明点があるときは施設に確認し、納得した上で解約の手続きを進めましょう。
原状回復費用を求められることがある
老人ホームからの退去の際には返還金を受け取れることがある一方、原状回復費用の請求をされる可能性もあるので注意が必要です。
原状回復費用とは、入居者が居室を損傷させたときに支払わなければならない費用です。
車椅子で壁に傷をつけてしまったり、床に液体をこぼして変色させてしまったりと、入居者本人の過失による損傷がある場合には原状回復が必要となることがあります。
ただし、自然劣化による損傷の回復費用を入居者が負担する必要はありません。
原状回復費用に関するルールは契約書に明記されているので、事前に確認しておくのがおすすめです。
転居先の体制をチェックしておく
要介護度の変化や体調の悪化によって転居が必要となった場合には、転居先の老人ホームの介護体制や医療体制を細かくチェックしておきましょう。
せっかく転居しても、必要とする介護や医療のケアを十分に受けられなければ意味がありません。
また、老人ホームの設備が整っていなかったり居室が狭かったりする場合にも、不便な思いをすることになってしまいます。
転居先でミスマッチを感じた場合、再び別の施設に移ることになりかねません。
その場合、入居者本人やご家族に大きな負担がかかってしまいます。
必要に応じてケアマネジャーやソーシャルワーカーに相談するなどの対処をし、老人ホームのミスマッチを防ぎましょう。
より良い老人ホームをお探しなら、老人ホーム検索サイトを活用するのがおすすめです。
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