在宅介護サービスの種類ごとの特徴やサービスを受ける手順を紹介

2025年3月3日

在宅介護サービスの種類ごとの特徴やサービスを受ける手順を紹介

「在宅介護サービス」とは、在宅で介護をしている場合に利用できるサービスのことです。

 

訪問介護をはじめとした訪問系のサービスだけでなく、デイサービスなどの通所介護も在宅介護サービスに含まれています。

 

在宅介護サービスを上手に活用すれば、自宅での介護の負担を大きく軽減できるでしょう。

 

今回は在宅介護サービスの種類や、申し込みの方法について詳しく解説します。

 

 

5種類の在宅介護サービス

5種類の在宅介護サービス
 
在宅介護サービスは、ご自宅で介護を続ける上で、家族の負担を軽減するための心強いサポートです。

 

サービス内容は多岐にわたり、ご自宅に訪問してもらうものから、施設に通うもの、短期間宿泊するものなど、さまざまな種類があります。

 

ここでは、在宅介護サービスを5つの種類に分け、それぞれの「特徴」を詳しくご紹介していきます。

 

自宅訪問型のサービス

 
自宅訪問型のサービスは、介護が必要な方の自宅に専門スタッフが訪問し、必要なケアを提供するものです。

 

以下のようなサービスがあります。

 

  • 訪問介護
  • 訪問看護
  • 訪問入浴
  • 訪問リハビリテーション
  • 居宅療養管理指導

 

訪問介護はホームヘルパーが自宅を訪問し、身体介護や身の回りの介助などをしてくれるサービスです。

 

訪問看護や訪問リハビリテーションを申し込めば、看護師や保健師、理学療法士や作業療法士によるケアを受けることも可能となります。

 

専用の浴槽で入浴介助を受けられる訪問入浴、薬剤師や管理栄養士による居宅療養管理指導といったサービスもぜひ活用してみましょう。

 

施設通所型のサービス

 
通所型サービスとはデイサービスやデイケアのことです。

 

一般のデイサービスのほかに、認知症の方を対象とした認知症デイサービス、療養を必要とする方向けの療養型デイサービスも提供されています。

 

リハビリを必要としている場合には、デイケア(通所リハビリテーション)のサービスを利用してみましょう。

 

宿泊型のサービス

 
宿泊型のサービスは、ショートステイとも呼ばれ、短期間、施設に宿泊して介護を受けるサービスです。

 

ショートステイとは、1日~30日にわたって施設に宿泊し、介護ケアを受けられるというサービスです。

 

利用期間は最長30日に定められているため、これを経過する場合には一旦帰宅する必要があります。

 

要素を組み合わせたサービス

 
小規模多機能型居宅介護は、訪問、通い、宿泊のサービスを組み合わせて利用できるサービスです。

 

状況に応じて通いや宿泊、自宅訪問などに対応してもらえるため、365日切れ間なく介護サービスを受けることが可能となります。

 

小規模多機能型居宅介護に訪問看護を加えたサービスは、看護小規模多機能型居宅介護と呼ばれます。

 

介護しやすい環境を整えるためのサービス

 
在宅介護サービスの一環として、福祉用具の貸与を受けることも可能です。

 

また、福祉用具を購入する際に費用の援助を受ければ、負担を大きく軽減できます。

 

在宅介護サービスには、介護しやすい住宅にリフォームするための改修費の支給も含まれています。

 

これらのサービスを上手に活用して、在宅介護がしやすい環境を構築しましょう。

 

在宅介護を続けるのが難しいと感じたときにはこちらの記事も参考にしてみてください。

 

『在宅介護に限界を感じたら?無理なく続けるコツや対処法を紹介』
⇒ ご参照ください。

 

在宅介護サービスを受けるまでの手順

在宅介護サービスを受けるまでの手順
 
在宅介護サービスは、必要な時にすぐに利用開始できるわけではありません。

 

事前にしっかりと準備を進め、適切な手順を踏むことが大切です。

 

ここでは、「サービス利用開始までの流れ」を、順を追ってご説明します。

 

要介護認定を受ける

 
在宅介護サービスは、原則として「要介護認定」を受けている方を対象としたサービスです。

 

「自立」と判定された方は、基本的には利用できないため注意が必要です。

 

ただし、「要支援1」または「要支援2」と認定された場合は、「介護予防サービス」を利用することができます。

 

介護予防サービスは、介護が必要な状態になることを予防するためのサービスです。

 

まずは、お住まいの市区町村の窓口、または地域包括支援センターに相談し、要介護認定の申請を行いましょう。

 

申請から認定結果が出るまでには、ある程度の時間がかかる場合があります。

 

早めに手続きを進めておくことをおすすめします。

 

調査員による調査や聞き取りを受ける

 
要介護認定の申請後、認定調査員がご自宅を訪問し本人や家族への聞き取り調査を行います。

 

調査では、本人の心身の状態や日常生活の様子、介護の状況などについて詳しく確認します。

 

家族も立ち会い、普段の様子を正確に伝えるようにしましょう。

 

調査時間は、通常1時間程度です。

 

ケアプランを作成し、在宅介護サービスを申し込む

 
要介護(または要支援)の認定を受けたら、ケアマネジャーに相談してケアプラン(利用するサービスの計画)を作成します。

 

ケアプランは、本人の希望や状態や家族の状況などを考慮して、適切なサービスを組み合わせたものです。

 

ケアマネジャーとよく話し合い、納得のいくプランを作成しましょう。

 

ケアプラン作成後、希望する在宅介護サービス事業者に申し込みを行います。

 

事業者との契約が完了すれば、いよいよサービス利用開始です。

 

ケアプランに基づいてサービスを利用し、自宅での介護をより良いものにしていきましょう。

 

在宅介護が難しいときの対応

在宅介護が難しいときの対応
 
在宅介護は、家族にとって大きな負担となることがあります。

 

介護疲れから心身の不調が続くと、介護に集中できなくなり、思わぬ事故につながる可能性も否定できません。

 

場合によっては、共倒れになってしまうことも考えられます。

 

ここでは、在宅介護を続けることが難しいと感じたときの「対応方法」について、いくつかご紹介します。

 

ケアプランの見直しを行う

 
在宅介護の負担が大きいと感じたら、まずは利用している介護サービスの内容が適切かどうか、見直してみましょう。

 

ケアマネジャーに相談し、現在の状況を詳しく伝えることが大切です。

 

本人の状態や家族の状況、希望などを改めて伝えることで、より適切なケアプランが見つかることがあります。

 

遠慮せずに、率直な意見を伝えてみましょう。

 

レスパイトケアを取り入れる

 
レスパイトケアは、介護する家族の小休止のために一時的に介護サービスを活用することを指します。

 

例えばデイサービスを利用すれば、介護者は日中の半日程度を休息に充てられます。

 

宿泊を伴うショートステイのサービスを選べば、介護者が休憩できる時間をさらに確保できるでしょう。

 

レスパイトケアでリフレッシュすれば、在宅介護の負担を大きく和らげることが可能です。

 

周囲の人に相談する

 
在宅介護の難しさを感じているときには、周囲の人に悩みを相談してみましょう。

 

同居家族や別居の家族に相談すれば、在宅介護の一部を担ってもらえるようになるかもしれません。

 

また、友人などに悩みを打ち明けたり、同じように介護を抱えている人に相談したりするのもおすすめです。

 

自治体の窓口や民間の相談窓口、地域包括支援センターの窓口などでも相談に乗ってもらえます。

 

さまざまな相手に相談すれば、解決の糸口が見つかりやすくなるでしょう。

 

老人ホームの利用を検討する

 
在宅介護の負担が大きく、ずっと介護を続けていくのが難しいと感じる方もいるでしょう。

 

特に、要介護度が高くなった方の介護を続けていると、家族は疲弊してしまいがちです。

 

介護する家族が共倒れしてしまうと、介護を担う方がいなくなってしまうため、十分な注意が必要です。

 

在宅で行える介護は限界がありますし、家族の負担が増えると共倒れのリスクもどんどん高まってしまいます。

 

在宅介護に限界を感じた場合には、無理をせずに施設入所を検討しましょう。

 

有料老人ホームや特別養護老人ホーム、介護老人保健施設などには、介護や看護のプロが多数在籍しています。

 

介護の豊富な経験とノウハウをもつ専門家であれば、要介護度が高い方の介護も安心して依頼できます。

 

これから老人ホームを探そうとお考えなら、まずは「あなたらしく」を利用してみてください。

 

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